コストを最優先としたインデックスファンドの選び方

「日本株式」「外国株式」「外国債券」の3つの資産に分散し
て投資をするのが、リスクを分散させ、投資効果も高まり、そ
のためにはそれぞれの市場に対応する『指数(インデックス)』
に連動する投資信託を購入すればいいということが最新の投資
理論では支持されています。

しかし、インデックスファンドであればどれを買っても「ハズ
レ」ナシ、という訳ではもちろんなく、TOPIXに連動する
投資信託ひとつをとっても、さまざまな運用会社がそれぞれの
商品を運用している上、商品によって信託報酬や運用成績は異
なります。

さらに、投資信託は商品ごとに売っている金融機関が決まって
いるため、売っている金融機関によっても販売手数料に違いが
あるのです。

同じ商品を購入するときでも、銀行で買えば手数料が3%かか
るのに対して、ネット証券で買った場合には手数料が無料だっ
たりということが普通にあります。

間違ったインデックスファンドを選んでしまわないように、次
に説明する事柄に注意をする必要があります。

指数の値動きとほぼ連動するインデックスファンドにおいては、
手数料分だけ運用成績が指数より悪くなるのは当然で、なるべ
くコストの安い商品を選んで投資することが重要で、信託報酬
は「1%以下」、販売手数料は「ゼロ」の商品を選ぶようにし
ましょう。

そのコストの中でも最重視したい項目は「信託報酬」で、これ
は運用期間中に毎年信託財産から差し引かれるため、小さな差
でも長期に運用していけば最終的には運用成績に大きく影響し
てきます。

高コストのインデックスファンドと、低コストのインデックス
ファンドにそれぞれ100万円を投資したときの資産合計額の
推移は下記の通りとなります。(TOPIXは毎年5%成長す
ると仮定します。)

         10年後   20年後   30年後

低コスト投信・・153万円  235万円  360万円

高コスト投信・・140万円  200万円  290万円

このように、30年後には70万円もの差になるのです。

この結果を見る限り、信託報酬の影響はとても大きく、です
から『信託報酬は年1%未満の投信が望ましい』といわれる
のはこのためなのです。

オリジナルの分散投資において、低コストのインデックスフ
ァンドを組み合わせて、信託報酬を年1%以内に抑えること
ができるよう、商品を厳選する必要があります。

さらに、『販売手数料無料(ノーロード)』の投信が理想的
で、投資信託は同じ商品であっても販売している会社によっ
て販売手数料に違いがあり、同じ商品を買うのであればでき
るだけ安いところで買いたいもの。

これは、近年急速に発達してきたネット通販で、何か家電製
品を買おうと思ったときに、「価格.com」なでどで少し
でも安い販売店を探すのと同じことで、投信も商品のひとつ
と捉え、「少しでも安い販売先から買う」という発想になっ
てもよいのではないでしょうか。

販売手数料が安ければ、その分だけ得をするのは当然なので
すが、それだけに留まらない事柄に、同じ金額を支払っても
販売手数料が高ければ、運用をスタートする時に回すお金が
その分目減りしてしまいます。

100万円分の投資信託を購入した場合。

               投資信託を購入できる金額

販売手数料・・・0%       100万円

販売手数料・・・1.05%    98万9609円

販売手数料・・・2.10%    97万9431円

上記のように同じ商品に投資をしても、最初からこれだけの
差がついてしまうことになります。

手数料には投資元本の中に含まれる徴収方式(内枠方式)と、
投資元本に手数料が上乗せされる方式(外枠方式)があり、
外枠方式で販売手数料が3.15%の場合、購入時に投資元
本に手数料分の3万1500円を合わせた103万1500
円を支払う必要があります。

信託報酬や販売手数料が、各社どれくらいかかるのかという
情報は、投資評価会社や投資信託協会のホームページなどで
も確認することが可能です。

投資評価会社である「モーニングスター」のウェブサイトに
アクセスすれば、インデックスファンドを検索し、信託報酬
の安い順に並び替えてくれるページがあります。

そこで信託報酬が年1%未満のものを絞り込み検索し、安い
もの(ゼロもしくは限りなくゼロに近いもの)をピックアッ
プしていきます。

しかし、一部手数料を載せていない会社もあり、これは投資
信託協会のホームページも同様で、抜けているところや更新
されていない商品もあります。

販売会社ごとの販売手数料は「目論見書」や運用会社のホー
ムページなどに載っているケースもあるため、それを確認し、
載っていない場合には直接販売会社に電話で問い合わせをす
るようにしましょう。

投資家がホームページなどで全てのコストを簡単に比較でき
るようになるのが理想ですが、そうではない今、自分で調べ
る手間を惜しんではいけません。

調べた結果、同じ商品を買うときに、販売手数料「ゼロ」の
会社が複数出てきた場合には、自分自身の使い勝手のよさを
基準に選ぶとよいでしょう。

使い勝手のよさとは「希望している3タイプのインデックス
ファンドが揃っている」や「投資信託の自動積立が可能」、
「お金の入出金が便利」などがあります。

また、証券会社によっては、特定の銀行からの入出金手数料
が無料であったり、積立金の自動引き落としが可能であるな
ど、自分が使っている銀行によっても使い勝手が変わってく
る場合もあります。

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