相場動向は外国人によって左右される

少し前の話になりますが、日経平均株価が2003年4月につけたバブル後の
最安値である7603円から2006年にかけて大きく上昇した理由は、企業
の業績や景気が回復する見込みがあったからではなく、「外国人投資家が日本
株を買うようになったから」です。

外国人投資家とは、欧米の投資信託(ファンド)や年金基金、中東のオイルマ
ネーなどを指します。

かつての日本市場においては、外国人の売買シェアは低く、それほど大きな影
響を及ぼさなかったのですが、金融機関・事業会社の持ち合いや国内年金の売
買シェアが減り続けたことにより、外国人の売買シェアが相対的に上がってき
たこともあり、外国人が需給動向を主導するような相場つきに変わったのです。

この動向は、近年においても同様です。この点に関しては、投資主体別売買代
金差額と日経平均株価のチャートを見比べると一目瞭然。

まず、2012年1~3月においては外国人の買いが増えており、日経平均株
価は上がっています。その後、2012年5~7月では売りが増えるのですが、
そうなると日経平均株価は下がっています。そして、その後の2012年12
月から2013年5月に、外国人投資家が大量の買い越しを記録しているので
すが、日経平均株価は大きく上げています。

つまり、株価の需給動向は外国人投資家が握っており、トレンドは外国人投資
家によってつくられているといっても過言ではありません。

このときに、投資主体別売買代金差額を見ていると、興味深いことが分かりま
す。外国人投資家が大きく買い越しているときには、日本の投資家(個人投資
家や法人等)は買い越しが少なかったり、売り越しが大きかったりするのです。

この傾向は、2000年代においても2010年代においても変わりがないの
ですが、外国人が買って上昇トレンドが発生しているけれども、そのトレンド
が若いうちに日本人の多くは薄利で利益確定をしてしまっていると読み取れま
す。

このように、上昇トレンドが始まる局面においては、外国人が買って日本人が
売る、つまり、儲けているのは外国人で損をするのは日本人という構図が見て
取れます。

このようなことから、投資家として成長し、相場で設けたいのならば、外国人
の動向に注意を払うべきなのです。

関連記事

おすすめ記事

ページ上部へ戻る